がん保険解約しました。本当に必要?「いらない」と言われる理由と賢い備え方を徹底解説!


職場のお付き合いで10年以上加入していたがん保険を解約しました。なぜ解約に至ったのか考え方を記事にしましたので、節約の参考になれば幸いです。
「がんと診断されたら莫大なお金がかかるから、がん保険は必須!」
「2人に1人ががんになる時代、やっぱり入っておくべき?」
そう考えている方は多いのではないでしょうか?
しかし、がん保険は基本的に「いらない」と考えます。
その理由は、健康保険(高額療養費制度)を最大限に活用し、一定の預貯金を備えておけば、ほとんどのケースに対応できるからです。
この記事では、がん保険の必要性について、具体的なデータや制度に基づいてわかりやすく解説します。漠然とした不安ではなく、事実をもとに“賢い備え方”を一緒に考えていきましょう。
1. がんの治療費、実はそこまで高くない?
「がんの治療には数百万円かかる」というイメージを持っている方は多いかもしれません。ある調査では、がん保険に未加入の方の93%が「100万円以上必要」と回答しています。
ところが、実際の医療費負担はそれほど高額ではありません。
- 自己負担額(高額療養費制度適用後)
- 最も多かった回答は「50万円程度」。
- 「100万円以下」で済んだ方が全体の69%。
- 5年間の平均自己負担額:約68万円。
- 1年目(手術・抗がん剤など)…約48万円
- 2年目以降(経過観察・検診など)…年間5万円程度
これほど負担が軽減される背景には、**「高額療養費制度」**という仕組みがあります。
💡高額療養費制度とは?
医療費が一定の上限を超えた場合、その超過分が払い戻される制度です。たとえば、一般的な会社員であれば、ひと月あたりの自己負担額は数万円〜十数万円程度に抑えられます。
つまり、「がん=破産」といったイメージは誤解であり、制度を知っていれば冷静に対処できるのです。
2. 「2人に1人ががんになる」は本当。でも、時期が大事!
「2人に1人ががんになる」という言葉、よく耳にしますよね。これは確かに統計上の事実ですが、その時期を見落としてはいけません。
実際には、がんの罹患率は高齢になるほど上昇します。
- 現役世代のがん罹患率(10年以内)
- 30歳:男性 約0.5%、女性 約1%
- 40歳:男性 約2%、女性 約4%
- 50歳:男女ともに約6%
つまり、現役世代のうちにがんになる可能性はかなり低いということ。にもかかわらず、保険料を何十年も支払い続け、使う機会がないまま終わる人が大半なのです。
3. 先進医療の利用率は、まさに「宝くじ並み」?
「先進医療が高額で不安」という声もありますが、そもそも先進医療が必要になるケース自体がごくわずかです。
たとえば、がん治療に用いられる「陽子線治療」の例:
- 費用:約308万円
- 年間利用者:約3,000人(がん患者全体:約150万人)
- 利用率:わずか0.2%
これは「散歩中に雷に打たれる確率」と同程度とも言われています。さらに、治療を受けられる施設は全国で13か所程度しかなく、物理的に受けられないケースも。
極めて低い確率のために高額な保険料を払うのは、合理的とは言えません。
4. 一番の備えは、やっぱり「現金」
がんを含めた医療リスクへの備えとして、最も効果的なのは**「現金貯蓄」**です。
高額療養費制度を活用し、自己負担分を手元の貯蓄でカバーする。これこそがシンプルかつ合理的な対策です。
💡どれくらいの貯蓄があれば安心?
目安は、生活費の3〜6か月分。
- 月の生活費が30万円の場合 → 90万〜180万円
この程度の現金があれば、がんだけでなく、ほとんどの突発的な医療費に対応できます。
がん保険 vs 現金貯蓄
たとえば、30歳の方が月5,000円のがん保険に30年間加入すると、総額で180万円の保険料を支払うことになります。
一方で、その180万円を現金で確保しておけば、
- がん以外の病気・ケガにも使える
- 急な出費や生活防衛資金にもなる
- 保険料の“掛け捨て”にはならない
というように、はるかに柔軟で汎用性の高い備えとなります。
まとめ:不安に惑わされず、事実で備える
がん保険は、多くの人にとって不要です。
「2人に1人ががんになる」という言葉に振り回されず、実際の治療費・制度・確率を知ることで、冷静に判断できます。
最も大切なのは、「不安に保険で備える」よりも、「事実に基づき、現金で備える」という考え方。
がん保険に入る前に、まずは自分自身のライフスタイルや収支、預貯金状況を見つめ直し、**本当に必要な備え方とは何か?**を考えてみてはいかがでしょうか。
最後に
この記事が、保険の見直しや将来の備えを考える一助になれば幸いです。